ケイミックスのサービスは、すべて「人」によって生み出されるもの。
そのため私たちは「企業の宝は人財である」という教育方針を掲げ
成長をサポートする研修制度と働きやすい環境を用意しています。
※役割（スキル）セルフチェックリストとは、配属先での業務内容および自身の役割とその成長度合いを把握できるチェックシートです。目先の業務をこなすことだけにとらわれずに、将来をしっかり思い描いて成長していくためのツールの一つです。
新入社員研修は４月、５月の２ヶ月間行われ、ビジネスマンの基礎となるスキルや知識の習得と共に、ケイミックスの柱である２つの事業（建物総合管理事業・道路総合管理事業）の理解を深めることを目的とした各種カリキュラムが用意されています。
本社で行う座学の他、ビル管理現場での清掃実地や専門施設での設備管理研修、営業部同行研修、道路清掃現場の特殊車両や車両拠点の見学、高速道路のパーキングエリアスタッフ体験、公共文化施設でのイベントスタッフ体験など充実した内容で、研修を通して先輩社員や現場スタッフとの交流が深まり、同期との絆も強くなると好評です。
振り返るとあっという間の２カ月間で、自社の業務の幅広さを改めて実感しました。研修先の先輩社員やパートさん達がいつも温かく接してくれたので、正直大変な事もありましたが楽しく乗り越えることができました。
年２回、１～４年目社員の集合研修を行います。
配属先のＯＪＴ教育（※）とは別に、社会人として、また、世代ごとに必要とされるスキルを専門講師から学び、身に付けます。
演習中心の研修のため、合意形成の取り方や人前で話す訓練にもなります。また「研修で習得したことは職場で実践を！」を合言葉にした研修です。
本配属後は同期で集まる機会が少なくなるため、それぞれの成長度合いや経験などの情報共有の場にもなっています。
※上司や先輩が部下や後輩に対し、具体的な仕事を通じて指導すること。意図的・計画的・継続的に教育することで、仕事に必要な能力（知識・技術・技能・取り組み姿勢など）を習得させます。
「効果的な話し方／聴き方」などのコミュニケーションスキルは実践で直ぐ活用することができました。 久し振りに会った同期が配属先で同じように試行錯誤しながら頑張っていることがわかり、自分も負けてはいられないと思いました。
若手社員を対象とした社内勉強会では、当社の事業で重要となる労務管理の基礎知識・応用、経営数字、販売管理等を社内の先輩社員が講師となって教えます。
現場のマネジメントに必要な知識や実践方法を中心に、演習では各配属先で起きた事例などを共有し、疑似体験することで成長につなげます。
特に労務管理などの実務的な部分は、研修で初めて学んだことだったので、それを業務で活かせた時は研修を通して自身の成長を感じられた瞬間でした。
４年間で責任者としての基盤強化を図り、マネジメント実践への準備を整えた後は、中堅社員・管理職と階層別に用意される研修に臨んでいただきます。
「論理的思考」をベースとした、戦術・戦略立案に必要となる課題解決に向けた企画力、システム的なアプローチ及び行動力を強化するための研修です。具体的にはチームや部署の課題設定および実践、生産性の向上、部下の育成や評価、集団の合意形成などをテーマとしています。
多面的な切り口から物事を分析することが出来るようになりました。業種や年齢を問わずにチームを組んで演習を行ったため、様々な考え方を共有でき、1人で解決するよりも、広い視野で考えた結論が出せるということを実感しました。
慶弔見舞金支給制度社員やその家族に結婚や出産などの慶事があった際の祝金、また、不幸や被災などがあった際の弔慰金や見舞金が支給されます。
財形貯蓄制度月々の給与から一定の金額を天引し、会社が契約している金融機関と種類（一般、住宅、年金）を選び、貯蓄をすることができます。
退職金制度勤続３年以上の社員が退職する際、基本給と勤続年数、退職理由が考慮された一時金が支給されます。
定期健康診断会社の費用負担により健康診断を受診することができます。（人間ドックなど法定項目以上の検査の場合は一部自己負担となります）
資格取得支援会社が指定する資格を取得する場合、費用を会社が負担します。（業務上、特に重要な資格については祝金の支給もあります）
厚生費補助金支給制度職場で催すレクリエーションや各種慰労会などの行事に対して、一人あたり年間10,000円を上限として補助金が支給されます。
会員制福利厚生サービス（ベネフィット・ステーション）全社員（パート・アルバイト含む）が利用できる福利厚生の総合サービスです。旅行予約、飲食店、映画館、レジャー施設などを優待価格で利用することができます。
その他法定福利法律で義務づけられている雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険などの社会保険料のほか、労働基準法に基づく災害補償の費用などが会社より拠出されます。
半日有給休暇所定勤務時間の始業時から、または終業時までの半日を単位として有給休暇を取得できます。（社員以上が対象）
特別休暇本人の結婚、子および兄弟姉妹の結婚、配偶者の出産、配偶者や父母または子が亡くなったときなどの慶弔時に特別休暇を取得できます。
産前産後休暇女性社員は産前の６週間以内、および出産後の８週間の休暇を取得できます。
母性健康管理のための休暇妊娠中または産後１年を経過しない女性社員は、所定または医師の指示で必要な時間の休暇を取得できます。
育児・介護短時間勤務育児や家族の介護を行う社員は、申請により時差出勤や時短勤務などの措置を受けることができます。特に育児の時短勤務については、法律では３歳になるまでのところ、当社は小学校入学前まで利用が可能です。
育児休業最長で子供が２歳になるまで育児休業を取得できます。
子供の看護休暇小学校就学前の子供を養育する社員は、負傷や疾病にかかった子供の世話や予防接種、健康診断などを受けさせるため、子供１名につき１年間で５日間（２名以上の場合は10日を限度）休暇を取得できます。
介護休暇・介護休業家族の介護のため、要介護者１名につき１年間で５日間（２名以上の場合は10日を限度）の介護休暇、通算93日以内の範囲での介護休業を取得できます。
育児・介護のための３歳未満の子を養育する社員、または要介護状態にある家族を介護する社員は、所定外労働の免除を受けることができます。
育児・介護のための小学校就学前の子供を養育する社員、または要介護状態にある家族を介護する社員は、時間外労働の制限や深夜時間帯の勤務の免除を受けることができます。
